大槻佳弘　松本清香　長尾正博

目的

カイロプラクティックを利用する前に患者が健康保険及び療養費払可能施設を受療しているかを明らかにし、統合医療実現につなげる事。

方法

2012年7月1日～2013年6月30日までの間、全日本カイロプラクティック学会所属カイロプラクターの施術院において、1169名を対象にカイロプラクティックで対応している症状及び疾病に対し、事前に健康保険及び療養費払可能施設(病院や診療所、柔道整復の施術所)での受療歴、診断の有無の二項目を調査した。

結果

1169名中、病院の受療者481名(41.15％)、柔道整復の受療者242名(20.70％)、その他の施術院の受療者132名(11.29％)、受療歴のない者314名(26.86％)であった。約62％の患者が何らかの治療・施術を受けた後に当会所属のカイロプラクティック院に来院していた。

考察

調査対象者の約62％が、健康保険及び療養費払可能施設で受療していることから、カイロプラクティックに対し、治療としての期待が窺える。患者なh健康保険及び療養費払不可能なカイロプラクティックを経済的に負担があっても、症状の改善を望んで受けている。また「なぜ、健康保険及び療養費払可能施設ではなくカイロプラクティックをりようしたか」という、患者ニーズからの調査も必要がある。患者の時間及び経済的負担の軽減など、幅広いニーズにこたえる医療を行うためにも、今後の課題として、保険医療とカイロプラクティックなどのCAMが相互理解を深め、統合医療確立のために早急に連携を図る必要があると考える。

結語

約62％のカイロプラクティック患者が何らかの治療・施術を健康保険及び療養費払可能施設で受療した後に当会所属カイロプラクティック院に来院し、経済的に負担があっても、症状改善を望んで受療している。

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